バイクの個人売買によるメリット・デメリット

バイクの個人売買によるメリット・デメリット

バイクの個人売買とは、友人や先輩、後輩など、自分の友好関係の中でバイクの売買をするという事です。つまり、業者などを通さずに直接の取引をすることを指します。

 

最も高くバイクを売ることができる方法なので、非常に魅力的な売却方法だといえますね。ただし、デメリットもありますから、しっかりと理解しておくようにしてください。

 

友達にバイクを売るなら注意しよう!バイクの個人売買によるメリット・デメリット

 

個人売買のメリット

 

売値を自分で決めることができる

 

バイクのお店など業者に売る場合だと、売値は自分で決めることができません。店員に査定をしてもらって、その価格でしか売ることができないわけです。

 

ボディの傷や凹み、走行距離やエンジンの状態など、色々な側面からバイクの価値が決められます。相手は査定のプロですから、知識のない素人の場合だと交渉において圧倒的に不利となりがちです。

 

なので、足元を見られてしまって、相場よりも安く買い叩かれてしまうといった事もありますね。

 

 

ですが、個人売買の場合ですと、自分の希望する売値から交渉を始められるメリットがあるんです。お互いに素人ですから対等の関係で交渉できますし、自分が不利になってしまうこともありません。

 

一般的に、改造車の場合だと査定額は下がる傾向にありますが、相手が気に入ってくれれば高額で売却できたりします。

 

金額に納得できないなら売らなければ良いですし、安く手放してしまうリスクを減らすことができるでしょう。

 

 

中間マージンが発生しない

 

コレが個人売買の最も大きな特徴ですね。業者にバイクを売った場合、その業者は転売することを目的にしているので、確実に利益が望める価格でしか買取をしてくれません。

 

実際に転売する価格から、業者の利益を差し引いた価格が査定額となるわけです。なので、必然的に査定額は低くなってしまいますよね。

 

ネットオークションでも利用料などを差し引かれるので、その分自分が得る金額は下がってしまいます。

 

 

でも、個人売買だとそういった中間マージンが一切ないので、売却額のすべてを自分が得ることができるんです。しかも、バイクを買う側から見ても、店で買うよりも安く手に入れることができます。

 

お互いにメリットが得られる交渉になるので、個人売買のメリットは大きいといえるでしょう。

 

 

個人売買のデメリット

 

購入者を見つけにくい

 

個人売買は自分の友好関係の中でやり取りをするため、アプローチできる人数に限界があります。そのため、買い手が見つかりにくいという事がありますね。

 

人気のバイクなら欲しい人が多いかもしれませんが、マイナーな車種になると買い手を見つけるのは至難の業でしょう。

 

友達に聞いてみたり、友達の友達などといったように、徐々にアプローチを広げていく必要があります。それでも、数カ月はかかるでしょうから、気長に待たなくてはいけません。

 

 

交渉や手続きなどの手間が掛かる

 

買取業者への売却なら業者がすべての手続きを行ってくれますが、個人売買となると自分でやらないといけません。

 

金額の折り合いがつかないと交渉が長引いてしまいますし、しつこく値引きを要求されると面倒ですよね。何度も連絡を取り合うことで、余計な時間が取られてしまうわけです。

 

さらに、バイクや保険の名義変更の手続きも、役場まで足を運ばないといけないので時間を作る必要があります。初めての手続きだと分からないことばかりでしょうから、戸惑ってしまうことも多いでしょう。

 

とにかく、面倒なことが嫌いな人は、個人売買には向いていませんね。

 

 

相手が名義変更をしてくれないリスク

 

バイクを売った後に、自分の知っている人だからといって安心していると、名義変更などの手続きをしてくれないといった事があります。

 

自動車税は、毎年4月の時点でのバイクの所有者に課税されます。なので、3月末までに手続きをしないと、バイクを売った後でも自分に税金の請求が来てしまいます。

 

相手が手続きをしてくれないと、その後も毎年の請求が自分に来るので、精神的なストレスが増えてしまうでしょう。

 

そういったトラブルを防ぐためには、まず廃車登録をしてから売却をしないといけません。

 

 

売却後にクレームを入れられる可能性

 

どれだけ大切に乗ったバイクでも、中古であることに変わりはありません。中古バイクだと不具合が出ることがあるので、売却後にクレームが入ることも少なくないですね。

 

  • エンジンのかかりが悪い
  • アイドリングが不安定
  • 加速が悪い

 

など、自分では気にならない点でも、神経質な人は文句を言ってきます。

 

荒っぽい乗り方をすると調子が悪くなることもあるので、売却して数日後に故障するといったこともあるでしょう。

 

 

なので、「売却後のクレーム・返品は受け付けない」と、ハッキリと明言しておくようにしてください。

 

もし、返品や返金を受けるなら、その際のルールを細かく決めておく必要がありますね。いつまでの保証期間にするのか、何%までの返金を受けるのか、名義変更などの経費はどうするのかということです。

 

 

相手が支払いをしてくれないリスク

 

自分の知っている人だからといって、代金の支払いを分割や後払いにする人がいます。そうすると、いつまでたっても代金を払ってくれないといった事になる可能性があります。

 

実際、友人間でバイクの取引をして、金銭トラブルになるケースは多いようです。売却後にクレームを付けられて、代金を踏み倒すような人もいるようなので、代金は一括払いで受け取るようにしてください。

 

お金に関してはシビアに考えないと、バイクも友達も失うことになりますよ。

 

 

ちなみに、トラブルが起きた時の対処法は、以下のページで紹介しています。

 

バイクの個人売買によるトラブル対処法

 

 

バイクの個人売買で必要になる書類について

 

原付バイク(125cc以下)の個人売買

 

原付バイクを名義変更するには、まず廃車手続きをする必要があります。廃車の手続きの後、新所有者の管轄の役場で登録手続きをする流れとなりますね。なので、自分の管轄の役場へ行って、廃車の手続きを行いましょう。

 

■廃車手続きの必要書類

  • 標識交付証明書
  • ナンバープレート
  • 印鑑

 

バイクを廃車登録にしたら、名義変更の手続きを行います。

 

 

■売却する側の必要書類

  • 廃車証明書
  • 自賠責保険証明書
  • 譲渡証明書

■購入する側の必要書類

  • 軽自動車税申告書並びに標識交付申請書
  • 身分証明書
  • 印鑑

 

譲渡証明書や申請書類は、役場の窓口でもらうことができます。なので、職員の指示に従って記入をしてください。

 

 

軽二輪車(126cc〜250cc)の個人売買

 

■売却する側の必要書類

  • 軽自動車届出済証
  • 印鑑
  • ナンバープレート
  • 自賠責保険証明書
  • 譲渡証明書

■購入する側の必要書類

  • 印鑑
  • 住民票
  • 軽自動車届出済証記入申請書
  • 軽自動車税申告書

 

すでに自賠責保険が切れている場合は、新しく加入する必要がありますね。有効期限内の自賠責保険証が必要になるので、手続きの前に加入しておいてください。

 

 

小型二輪車(251cc以上)の個人売買

 

■売却する側の必要書類

  • 車検証
  • 印鑑
  • 自賠責保険証明書
  • 譲渡証明書
  • 委任状
  • 軽自動車納税証明書
  • ナンバープレート

■購入する側の必要書類

  • 印鑑
  • 住民票
  • 自動車検査証記入申請書
  • 軽自動車税申告書
  • 手数料納付書

 

車検が切れている状態では、名義の変更ができません。なので、新たに車検を通すか廃車登録してから、名義変更の手続きをする必要がありますね。

 

すべてを自分でやれば、数百円の手数料だけで済みます。もしも、自分でやる時間が無いのであれば、バイク屋へ持ち込んで手続きの代行を依頼してください。数千円のコストがかかりますが、手間を抑えることができるでしょう。

 

 

バイクを高く売るポイント

 

個人売買をする前に、やっておくべきことがあります。

 

それは、バイクの買取専門業者に無料査定をしてもらうという事です。

 

今では、電話やネットで申し込むだけで、自宅まで出張査定をしに来てくれます。

 

なぜ、無料査定をしてもらうのかというと、自分のバイクの相場を知ることができるからです。もちろん、査定をしてもらったからといって、無理に売る必要はありません。

 

実際に査定をしてもらう事で、バイクの買取価格を知ることができます。自分のバイクの最低価格を知っていれば、個人売買でも強気で交渉することができますよ。なので、まず最初に無料査定を受けておくのは、基本です。

 

 

そこでおススメするのが、バイク比較.comという一括査定申し込みサービスです。

 

通常、買取専門業者に依頼するときには、複数の業者に見てもらうことをおススメします。

 

なぜなら、1社だけだと価格交渉で不利になるからです。バイク比較.comだと、最大で6社の査定申し込みを同時に行うことができます。

 

複数の業者で査定をしてもらって、一番高い価格を提示してくれた業者を基準にしましょう。

 

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